目次
耳にも起こる老化とその具体的な症状
年齢を重ねると、老化のために体に様々な変化が出てきます。
耳も、年齢と共に聞こえが悪くなることが多いです。
難聴のパターンは、人によって様々で、高い音が聞こえにくい人がいる一方で、低い音が聞こえにくい人もいます。
難聴には3つのタイプがあります
伝音難聴
伝音難聴は、外耳や中耳に音の伝達障害が起こります。
伝音難聴の原因は、感染症や外傷、耳垢などです。
伝音難聴であれば、医学的な治療が可能です。
感音難聴
感音難聴は、音を感じる部分に障害が起きる難聴で、加齢や騒音、薬などが原因で発症し、医学的な治療は難しいと考えられています。
混合性難聴
混合性難聴は、伝音難聴と感音難聴の両方の症状が出ます。
軽度の難聴の場合は、ささやく声が聴きとりにくく、中等度の難聴だと、普通の会話が聞き取りにくくなります。
高度難聴になると、大きな声でないと聞き取れなくなります。
聴こえを補うもの、それが補聴器
音が聞こえにくくなった場合、多くの人が補聴器を使うようになります。
日本は、高齢者が多く、耳の聞こえが悪くなって悩んでいる人が少なくありません。
そのため、補聴器のメーカーも多く様々な製品が販売されています。
補聴器は、一般的に形状によって分類されています。
日本で最も利用者が多いのが耳あな型
耳あな型は、耳のあなに収まるコンパクトなものから、耳の外に出る大きなタイプまであります。
たいていは、耳あなの形状と耳の聞こえをチェックして、オーダーメイドで作ります。
耳にかけて使用する耳かけ型
耳かけ型は、耳にかけて使用するタイプです。
必要な時に使うので扱いやすく、操作が簡単なのが特長です。
昔は、汗が入りやすく故障の心配がある製品が多かったのですが、最近は汗に強い製品も販売されています。
小さくて持ち運びカンタンなポケット型
ポケット型は、本体をポケットに入れて利用できます。
イヤホンとコードを接続して使うタイプで、操作も容易です。
高出力が得られる機種もあり便利ですが、コードが邪魔になることがあります。
メガネ型
メガネ型は、メガネのつる部分に聞こえが良くなる機器を内蔵しています。
その他特殊型
特殊な用途に使うもので、FM送信機から音を送ったり、周波数を圧縮して高音域の子音を聞こえやすくしています。
聞こえ方や耳の形状は、人それぞれ違います。特に耳あな型の場合、耳あなにしっかりとフィットすることが大事です。
メンテナンスがラクな補聴器をネットでも探せる時代に
日本では、インターネットが広く普及したおかげで、自宅にいながら様々な商品を購入することができます。
ネット通販では、様々な便利グッズが販売されており、その中には集音器もあります。
集音器は、便利なものですが、医療機器ではありません。
医療機器の場合、厚生労働省が定めている厳しい基準をクリアしています。
ですから、医療機器の方が、安全で効果が期待できます。
日本では、デジタル補聴器の人気が上昇しています。
デジタルタイプは、音をきめ細かく分析して、騒音と音声を判別することができます。
騒音を抑えるので、会話が聞き取りやすくなります。
音量や音質も、使う場所に合わせて自動的に調整することができるので、とても便利です。
電話を使っている時に、音がピーピーと鳴ることがあります。
この音はハウリングと呼ばれていますが、ハウリングも抑えることができます。
あなたの生活圏でいつでも補聴器の相談ができますか？
デジタルタイプは、購入してから使用環境が変わっても、販売店で調整することが可能です。
自分に合った補聴器を購入する場合、まずは耳鼻科に行き、耳の聞こえの状態をチェックしてもらうことが大事です。
自分の難聴の原因や状態を知ってから、製品を購入することが重要です。
耳の聞こえの状態をチェックしてもらってから、アフターケアがしっかりしている店を紹介してもらう人が多いです。
購入後は、メンテナンスも重要です。
補聴器の耐用年数は、約5年です
ただ、取り扱いに注意して定期的にメンテナンスを行うことで、それ以上長持ちさせることは可能です。
アフターケアが万全な販売店だと、何か問題が起きた場合でもすぐに相談に乗ってくれて、様々なアドバイスをしてくれます。
医療機器は、自宅でのセルフケアも大切です。
精密機械なので、湿気や水気には注意が必要です。
汚れたり濡れたりした場合は、乾いた布でふき取ります。
何らかの理由で長期間使わない場合は、乾燥ケースに入れて保管する人が多いです。
高齢になると、物を置いた場所を忘れてしまう人も多くなります。
乾燥ケースに入れて置いておけば、どこに置いたか忘れることが少なくなり、紛失するリスクを減らせます。
法律に該当する聴力障害を持っている場合は、補装具費の支給など公的な支援を受けられる可能性があります。
補装具費は、身体障害者福祉法に定められている障害程度に該当すると認定されれば、支給されます。
原則として、補装具の購入に要した費用の1割を負担してもらえます。
ただ、条件によって補装具費支給の対象にならないケースもあります。
身体障害者福祉法を利用して購入した場合、修理が必要になった場合でも、修理費用の支給を受けることが可能です。
公的な支援を受けることができると、それだけ経済的な負担が減ります。
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